若者の失業率は横ばいに見える。だが仕事も学びもない若者が九百万人増えた。

0.1ポイントと、九百万人

2023年、世界の若者失業率は二十数年ぶりの低水準に達した。ILOの新しい報告書は、その低下が止まったことを示している - 2023年12.3 %、2025年12.4 %、そして2027年までこの二つの間にとどまるという見通し。この一行だけを読めば、何も起きていないという話になる。

同じ報告書は、仕事にも学業にも職業訓練にも就いていない若者を数えている。この層は2023年から2025年の間に九百万人増えて2億5700万人となり、世界の若者に占める割合は19.7 %から20 %へ上がった。この一行だけを読めば、危機だという話になる。

二つの行はどちらも正しく、理由は分母にある。失業率は若者の労働力人口で割る - 仕事を持つ人と、実際に職を探している人だ。もう一方の割合は若者全体で割る。探すのをやめた人も含まれる。求職をあきらめた若者は一つ目の尺度から完全に抜け落ち、二つ目には残り続ける。

動かない率が、増える人数を隠す理由

ILO自身が、自らの指標についてこう述べている。失業の集計は、仕事がなく、就学しておらず、求職している若者を対象とする。一方、仕事も学業も訓練もない層には、はるかに大きな集団が加わる - 職も正規の学びもなく、なおかつ積極的に探してもいない人たち。意欲を失った人と、介護や家事の責任に阻まれている人である。

帰結は直感に反しており、覚えておく価値がある。就学が増えると失業率は上がりうる。 若者が失業から就学へ移るとき、就業に入らないまま失業者の集団を離れるため、割る側の労働力人口が小さくなるからだ。ILOの読み方では、仕事にも学びにも就いていない層の割合が下がることのほうが確かな朗報である。就業が増えたか就学が増えたかのどちらかでしか起こりえないからだ。

だからこそ「若者の失業率は安定している」は、擁護できる一文であり、要約としては貧しい。それは、まだ市場にいる若者についての言明である。市場を去った若者については何も語らない。

三・四

報告書で最も明瞭な信号は、どちらか一方の率ではなく、両者の距離である。2023年から2025年にかけて若者の率は12.3 %から12.4 %へ上がり、25歳以上の率は3.7 %から3.6 %へ下がった。二つは逆方向に動いた。

その結果、2025年の若者失業率は成人の3.4倍となり、報告書はこの比が東アジア、北アフリカ、北アメリカ、北欧・南欧・西欧、南アジアで上昇していると記録する。労働市場は全員にとって悪化したのではない。すでに中にいる人にとっては改善しながら、入ろうとする人にとって悪化した。

地域差は大きい。2025年の若者失業率はアラブ諸国で26.2 %、北アフリカで22.6 %、北欧・南欧・西欧で15 %、北アメリカで9.8 %（2023年は8.3 %）だった。

学校では説明できない差

報告書の中に、通例の説明を受けつけない数字がある。2025年、若年男性の就業率は43.3 %、若年女性は30.6 % - 差はおよそ13パーセントポイントである。

報告書は明言している。これは就学機会の問題ではない。若年男女は今や就学において肩を並べている。仕事に就けるかどうかに十三ポイントの差を生んでいるものが何であれ、それは「誰が学ぶことを許されたか」ではない。そしてこの差の大きな部分が、探しても見つからない若年女性ではなく、そもそも仕事を探していない若年女性にあるため、失業率にはほとんど映らず、もう一方の尺度にはっきり現れる。

採用する側にとって

実務的な帰結が二つある。どちらも、いかなる予測を信じることも求めない。

一つ目。国の若者失業率は、実際に届きうる母集団の目安としては貧しい。それはすでに探している人を描いた数字だからだ。ある市場で、働けるのに働いていない若者が何人いるかを知りたいなら、その人たちを含む尺度は、仕事にも学業にも訓練にも就いていない層の割合である - そしてそれこそが動いた。

二つ目。報告書は中程度の技能を要する仕事の目減りを指摘している。高校や技術訓練のあと、長らく最初の一段だった職種である。その一段が薄くなっているなら、あなたが出す未経験者向けの求人は以前より重い役割を担っており、そこに応募する人が持つ選択肢は三年前より少ない。