線と、それを越えた53
2024年、タイに住む人の15.36%が65歳以上で、14.75%が15歳未満だった。1960年に始まるこの系列で、年上の区分のほうが多くなった最初の年である。2023年には二つの割合は14.72%と15.09%で、逆だった。
タイは一国だけではないし、一国だけでは主題にもならない。世界銀行が両方の区分を公表している217の経済のうち、53がこの線を越えている。53のうち45は高所得国。8つは高位中所得国。低所得や低位中所得の経済は一つもない。
2024年に越えたのは5つの経済である。アルバニア、アルバ、マカオ、タイ、米国。米国の割合は17.93%と17.32%で、2023年には17.43%と17.60%だった。その年の1人当たり所得は米国が82,910ドル、タイが7,130ドルで、比は11.6。同じ線、同じ年、そして1人当たりで他方の11.5倍を稼ぐ経済。
| 国 | 15歳未満 | 65歳以上 | 1人当たり所得 | 1,000人当たり純移動 |
|---|---|---|---|---|
| ウクライナ | 13.89% | 18.96% | $5,230 | +30.3 † |
| タイ | 14.75% | 15.36% | $7,130 | +0.3 |
| 北マケドニア | 16.82% | 18.02% | $8,300 | -3.1 |
| ベラルーシ | 16.30% | 17.67% | $8,380 | -0.3 |
| ボスニア・ヘルツェゴビナ | 13.04% | 22.23% | $8,810 | -1.4 |
| アルバニア | 16.84% | 16.92% | $9,910 | -10.3 |
| セルビア | 14.31% | 22.69% | $11,610 | -1.2 |
| キューバ | 15.29% | 16.57% | 非公表 | -2.0 |
タイは若者を失っていない
線を越えた8つの中所得国には明らかな家族的類似があり、タイはそこに属さない。8つのうち6つは欧州・中央アジアにあり、いずれも旧共産圏の経済である。ウクライナ、北マケドニア、ベラルーシ、ボスニア・ヘルツェゴビナ、アルバニア、セルビア。7つ目はキューバ。タイが8つ目で、東アジア・大洋州では唯一である。
両者を分けるのは移動の列だ。2024年、8つのうち6つが純減となった。アルバニアは1,000人当たり10.3、北マケドニア3.1、キューバ2.0、ボスニア・ヘルツェゴビナ1.4、セルビア1.2、ベラルーシ0.3。ウクライナの数値は大きな純増で1,000人当たり30.3だが、これは人を引き寄せる市場ではなく戦争による帰還であり、平均に溶かさずここに印刷して注記してある。
2024年のタイの純移動はプラスで、1,000人当たり0.3だった。8つのうち、その交差を若者の流出として読めない唯一の国である。何かが底辺を細くしたが、それは流出ではない。編集部はそこで止まる。指標がそこで止まるからだ。
- 二つの数値はいずれも総人口に占める割合であり、労働力人口の割合でも、ほかの何かの割合でもない。「15歳未満」は出生から15歳の誕生日まで、「65歳以上」は65歳の誕生日からである。分母が同じなので、二つの割合を比べることは二つの人数を比べることとまったく同じになる。
- 線を越えることは高齢化ではない。国は、底辺が頂点より細くなったときに線を越える。他のどの尺度で見ても若いままそうなりうる。65歳以上の割合はタイが15.36%、米国が17.93%、日本が29.78%である。タイは線の向こう側にあり、より高齢な国ではない。
- 65歳は区分の境界であって定年ではない。誰が働くのをやめたかは、ここでは何も語られていない。法定の退職年齢はこの53か国すべてで異なり、その多くでは65歳を超えた人のかなりの割合が働いている。
- そして15歳未満は労働者数の予測ではない。彼らは、留まり、仕事を探し、生まれた場所で数えられれば、15年から25年後に労働市場に入りうる人々である。移動だけでこの3条件はすべて変わりうる。だからこの記事は年齢だけで推論せず、移動の列を年齢の列の隣に印刷している。
つまり「タイでは65歳以上が子どもを上回った」とは、2024年にタイの居住者のうち65歳以上の人数が15歳未満の人数を上回ったという意味である。タイが高齢の国だという意味でも、働き手が去っているという意味でも、ある年の労働力について何かが導かれるという意味でもない。
以上のすべては、同じ人口の二つの年齢区分の比較に立っている。その比較をここに丸ごと示す。この比較が誘う読み方は、データが支える読み方ではないからだ。
タイは高齢ではない。頂点にいる。
誘惑的な一文は「タイは老いた」だが、データはそれを拒む。65歳以上の割合15.36%は、米国の17.93%より低く、英国の19.50%より低く、日本の29.78%の半分を少し超える程度である。この尺度では、タイは線を越えたにすぎない若い国だ。
タイが持っているのは、むしろ最も厚い中間層である。2024年、人口の69.89%が生産年齢だった。これは線を越えた53か国のうち5番目に高い割合で、上にいるのはシンガポールの74.66%、アンドラの72.17%、マカオの71.82%、韓国の70.16%だけであり、高所得ではない8か国では最も高い。他のすべての年齢層に対する比で見て、タイの生産年齢人口はかつてないほど大きい。
この二つの事実は、同じ事実を両端から見たものだ。国が生産年齢の割合の最大値に達するのは、底辺がすでに細くなった瞬間である。その細まりこそが、割合を薄めるのをやめたものだからだ。日本は1997年に線を越えた。生産年齢の割合はいま58.78%で、53か国のなかで下から2番目であり、下にいるのはモナコだけである。交差は問題の日付ではない。頂点の日付である。
次の働き手はどこにいるか
同じ指標のもう一方の端では差が巨大で、そのどれ一つとして欧州ではない。ナイジェリアは15歳未満が41.01%、65歳以上が3.05%で、差は37.96ポイント。パキスタンは32.40ポイント、エジプトは26.87、フィリピンは22.38、インドは17.47、インドネシアは17.31。
7つのなかで興味深いのはベトナムである。15歳未満が23.22%、65歳超が9.05%で、差は14.17ポイント。ここでは最も狭く、最も速く閉じつつある。中国はまだ越えておらず、しかも近い。16.01%対14.67%で、1.34ポイントの差である。
3つの経済は線まで0.2ポイントを切っているが、まだ越えていない。ジブラルタルが0.03ポイント、ロシアが0.10、オーストラリアが0.11。このデータでは次はこの3つであり、編集部はいま予測するのではなく、次の版がそう告げたときに報じる。
| 国 | 15歳未満 | 65歳以上 | 差、ポイント |
|---|---|---|---|
| ナイジェリア | 41.01% | 3.05% | 37.96 |
| パキスタン | 36.68% | 4.28% | 32.40 |
| エジプト | 31.99% | 5.12% | 26.87 |
| フィリピン | 27.87% | 5.49% | 22.38 |
| インド | 24.62% | 7.15% | 17.47 |
| インドネシア | 24.60% | 7.29% | 17.31 |
| ベトナム | 23.22% | 9.05% | 14.17 |
この記事が語らないこと
タイが米国より高齢だとは言っていない。事実そうではないからだ。米国の65歳以上の割合は2.57ポイント高い。交差は国をその国自身と比べるのであって他国と比べるのではなく、二つの国が線の同じ側にいながら年齢構成がまったく違うことはありうる。
原因は何も挙げていない。年齢の割合は、ある時点の構造である。出生、死亡、移動、そして50年前に生まれた世代の大きさは、すべてこの二つの数値のなかにあり、指標はそのどれも分離しない。移動の列は交差が意味しうる範囲を狭めるが、交差を説明はしない。
そして予測でもない。労働力についても、他の何についてもだ。15歳未満が働き手になるのは、留まり、仕事を探し、そのとき住んでいる場所で数えられた場合だけである。加えてこれらは217か国で2024年に実施された国勢調査ではなくモデルによる推計であり、版は一つしかなく、次の版はその一部を改定するだろう。
データが立証すること
- 2024年、タイに住む人の15.36%が65歳以上、14.75%が15歳未満だった。1960年から2024年の系列で、年上の区分のほうが多くなった最初の年である。
- データのある217経済のうち53がこの線を越えている。45は高所得国、8は高位中所得国で、低所得も低位中所得も一つもない。
- 2024年に越えたのは5つの経済、アルバニア、アルバ、マカオ、タイ、米国である。その年の1人当たり所得はタイが7,130ドル、米国が82,910ドルで、比は11.6。
- 線を越えた8つの中所得国のうち6つは2024年に純減となった。ベラルーシの1,000人当たり0.3からアルバニアの10.3まで。タイの純移動はプラスで1,000人当たり0.3だった。
- タイの生産年齢の割合69.89%は、線を越えた53か国のうち5番目、高所得ではない8か国のうち1番目であり、65歳以上の割合15.36%は米国の17.93%を下回る。
立証しないこと
- タイが米国より高齢の国だということ。65歳以上の割合は2.57ポイント低い。交差は国をその国自身の底辺と比べるのであって、他国と比べるのではない。
- ここにあるどの交差についても、その原因。出生、死亡、50年前に生まれた世代の大きさ、移動はすべてこの二つの割合のなかにあり、指標はそのどれも分離しない。
- 誰が働いているかについての何か。65歳は区分の境界であって定年ではなく、この記事は労働力、就業、参加率のいかなる数値も使っていない。
- いかなる労働力の予測も。15歳未満が労働市場に入るのは、留まり、仕事を探し、そのとき住んでいる場所で数えられた場合だけであり、この記事が移動の列を印刷しているのは、まさに年齢だけではそれを支えられないからである。
- 次の交差がオーストラリアだということ。ジブラルタルは線まで0.03ポイント、ロシアは0.10で、オーストラリアの0.11より近い。モデル推計の一つの版で、これほど近い三つの数値の順序は発見ではない。
方法
- 出典は一つ、版も一つ。すべての数値は世界銀行オープンデータの2024年値で、鍵の不要な公開APIを通じて2026年9月6日に読み取った。指標はSP.POP.0014.TO.ZS（0歳から14歳の人口、総人口比%）、SP.POP.65UP.TO.ZS（65歳以上、%）、SP.POP.1564.TO.ZS（15歳から64歳、%）、NY.GNP.PCAP.CD（1人当たりGNI、アトラス方式、現行米ドル）、SM.POP.NETM（純移動）、SP.POP.TOTL（総人口）。データセットは2026年7月13日の版である。
- これらはモデルによる推計であって、国勢調査の数え上げではない。年齢構成は世界銀行が再公表する国連の人口推計に基づく。2024年にこれらを作るために国勢調査を実施した国はない。
- 集計値は除外した。世界銀行の応答は国と、地域別・所得階層別の集計値を混ぜて返す。ここでのすべての数値と件数は世界銀行自身の国リストで絞り込んでおり、だから母集団はAPIが返す264行ではなく217経済になる。
- 交差年は、65歳以上の割合が15歳未満の割合を上回り、その後系列内で下回ることのない最初の年である。53か国それぞれについて1960年から2024年までの全期間で計算した。単年だけを読めば、一度の揺れで国を交差済みと数えてしまう。
- 所得は1人当たりGNI、アトラス方式、現行米ドル、2024年。GDPではなく、購買力による調整もしていないので、米国に対してタイでその所得が何を買えるかを過小に示す。キューバは公表しておらず、セルにそう記した。82,910を7,130で割ると11.63で、11.6と印刷する。
- 純移動は、その年の流入から流出を引いた世界銀行の推計を、同じ年の総人口で割って1,000を掛けたものである。ウクライナの値は戦争による帰還が大半で、他と比較できず、表でも本文でもその旨を明記した。編集部はこの列を、説明を一つ排除するために使い、採用するためには決して使わない。
- この記事の最初の草稿は三度まちがっており、その誤りは黙って直さずに印刷してある。33か国の標本で書いた草稿は、十数か国が線を越えたと述べ（実際は53）、タイが越えたなかで最も貧しいと述べ（5,230ドルのウクライナのほうが貧しい）、次はオーストラリアだと述べていた（ジブラルタルとロシアのほうが近い）。217経済すべてを取得したことがそれらを正した。
一次資料
- World Bank Open DataPopulation ages 0-14 and ages 65 and above, per cent of total populationSP.POP.0014.TO.ZS · SP.POP.65UP.TO.ZS · 2024 · dataset stamp 2026-07-13 · 2026年9月6日
- World Bank Open DataPopulation ages 15-64, per cent of total populationSP.POP.1564.TO.ZS · 2024 · 2026年9月6日
- World Bank Open DataGNI per capita, Atlas method, current US dollarsNY.GNP.PCAP.CD · 2024 · 2026年9月6日
- World Bank Open DataNet migration, and total population, used together for the per-1,000 rateSM.POP.NETM · SP.POP.TOTL · 2024 · 2026年9月6日
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